GRI ガイドライン対照表

 
10実績
掲載頁
1
 戦略と分析    
 
1
 最高経営責任者の声明
○
 P3-4
 
2
 主な影響、リスク、機会
○
 P3-4、P19、P26、有報P17-18
2
 組織のプロフィール    
2
1
 報告組織の名称
○
 P5
 
2
 主要な製品/サービス
○
 P5
 
3
 組織の事業構造
○
 有報P6、P5、P75-76
 
4
 組織本社の所在地
○
 P5
 
5
 組織が事業展開している国の数及び大規模な事業展開をおこなっているあるいは報告書中に掲載されている課題に特に関連のある国名
○
 P7、P75-76
 
6
 企業形態（法的形態）
○
 P5-7
 
7
 参入市場
○
 P7、P75-76
 
8
 組織規模
○
 P5-7
 
9
 前回の報告書以降に発生した重大な変更（規模、構造）
○
 有報P65
 
10
 受賞暦
○
 P20、P76
3
 レポートの条件（報告要素）    
 
1
 記載情報の報告期間
○
 P2
 
2
 前回の報告書の発行日
○
 P2
 
3
 報告書の発行サイクル
○
 P2
 
4
 報告書の内容に関する窓口
○
 裏表紙
 
5
 内容確定のプロセス
○
 P1-2、P4
 
6
 報告組織の範囲
○
 P2
 
7
 報告組織・内容の範囲の制限
○
 P2
 
8
 報告組織間の比較可能性の影響を与える可能性があるほかの事業体に関する報告の理由
×
 -
 
9
 データ測定方法
○
 P51、P54、P2
 
10
 以前の報告書に含まれている情報の再報告の性質、報告しなおす場合の理由
○
 P2
 
11
 報告組織・内容・測定方法の重大な変更
○
 P2
 
12
 GRIガイドライン対照表
○
 P2
 
13
 外部保証
○
 P2、P82
4
 ガバナンス・コミットメント及び参画    
 
1
 戦略の設定・組織監督、特別な業務を担当する最高統治機関の下にある委員会を含む統治構造
○
 P23
 
2
 最高統治機関の長が執行役員を兼ねているか
○
 P23
 
3
 取締役会の最高統治機関における社外メンバーの人数
○
 P23、有報P51
 
4
 取締役会へのステークホルダー及び従業員による提案ないし指示のメカニズム
○
 P23、P34
 
5
 役員報酬と目標の達成度との相関
○
 有報P51
 
6
 最高統治機関が利益相反問題の回避を確保するために実施されているプロセス
○
 P23、有報P50
 
7
 社会的課題に関する戦略を導くためのメンバーの適性および専門性を決定するプロセス
×
 -
 
8
 経済・社会的パフォーマンス更に実践状況に関して組織内で策定したミッションの声明・行動規範
○
 P15-18、P49
 
9
 サステナビリティ業績管理に関する取締役会の主順
○
 P15
 
10
 取締役会のサステナビリティ業績に関する評価プロセス
×
 -
 
11
 組織が予防的アプローチ又は原則に取り組んでいるかどうか
○
 P26
 
12
 組織が任意に参加・または支持している外部で制作された原則・各種の提唱
×
 -
 
13
 産業および業界団体の会員になっている主なもの
○
 P70、P77
 
14
 組織に参画したステークホルダーグループのリスト
○
 P77
 
15
 参画してもらうステークホルダーの特定及び選定の基準
○
 P77
 
16
 ステークホルダーとのエンゲージメントへの取り組み
○
 P8-13、P21-22
 
17
 ステークホルダーとの協議から生じたテーマ・問題
○
 P8-13、P21-22

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10実績
掲載頁
  経済    
  マネジメントアプローチ
 
○
 P24、アニュアルレポート、P1-2、P19
経済的パフォーマンス
EC
1
 直接的な経済価値（財源・配分）
○
 P5
 
2
 気候変動による経済的影響
○
 P49-64
 
3
 組織の確定給付型年金制度の適用範囲
○
 有報P21
 
4
 政府財政支援
×
 -
 
5
 現地の最低賃金と比較した新入社員の給与
×
 -
 
6
 現地のサプライヤーについての方針・支出の割合
○
 P42
 
7
 現地採用の手順
○
 P35
 
8
 公益のためのインフラ投資およびサービス
○
 P43-45
 
9
 間接的な経済的影響
×
 -

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10実績
掲載頁
  環境    
  マネジメントアプローチ
 
○
 P48-72
環境パフォーマンス
EN
1
 水の使用量を除いた原材料の種類別物資使用量
○
 P55-56
 
2
 リサイクル由来の使用原材料の割合
○
 P55-56
 
3
 直接的エネルギー使用量
○
 P55-56
 
4
 間接的エネルギー使用量
○
 P55-56
 
5
 省エネ及び効率改善によって節約されたエネルギー量
○
 P59-62
 
6
 エネルギー効率及び再生可能エネルギーのための構想
○
 P57-62
 
7
 間接的エネルギー消費量削減のための構想
○
 P55-56、P62
 
8
 水の総使用量
○
 P55-56
 
9
 水使用による影響
○
 P66
 
10
 リサイクル及び再利用された水量
×
 -
 
11
 保護地域内に所有している土地
○
 P71-72
 
12
 陸上・海洋において報告組織が行う活動によって発生する生物多様性への主な影響の内容
○
 P71-72
 
13
 保護または修復された生息地
○
 P71-72
 
14
 生物多様性への戦略
○
 P71-72
 
15
 事業によって影響のある絶滅のおそれのある生物
○
 P71-72
 
16
 温室効果ガス排出量　主要６
○
 P59-60
 
17
 温室効果ガス排出量　その他
×
 -
 
18
 温室効果ガス排出量削減のための構想
○
 P57-64
 
19
 オゾン層破壊物質の使用量と排出量
○
 P69
 
20
 Noｘ、Soｘその他重要な放出物
○
 P55-56
 
21
 種類別の主要な排水
○
 P55-56
 
22
 種類別と処理方法別の廃棄物総量
○
 P55-56
 
23
 化学物質・石油及び重大な漏出についての件数・量
○
 P53
 
24
 バーゼル条約に基づき有害と見なされる廃棄物
○
 P65-66
 
25
 生物多様性に影響する排水・流出液の規模
×
 -
 
26
 製品によって環境への影響を緩和させるための構想
○
 P57-58
 
27
 再生利用される包装材料
○
 P66
 
28
 環境規制の違反に対する処罰
○
 P53
 
29
 輸送による環境影響
○
 P66
 
30
 環境保全投資
○
 P54

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10実績
掲載頁
  社会（製品責任）    
  マネジメントアプローチ
 
○
 P29-32
パフォーマンス
PR
1
 製品・サービスの使用におけるお客様の安全衛生保護に関する方針等
○
 P29
 
2
 安全衛生保護基準の違反
○
 P30、P20
 
3
 商品情報と品質表示に関する組織の方針
×
 -
 
4
 商品情報と品質表示の違反
×
 -
 
5
 お客様満足
○
 P29-32
 
6
 マーケティングコミュニケーション基準
×
 -
 
7
 マーケティングコミュニケーションに関する違反
×
 -
 
8
 消費者プライバシー保護に関する方針
○
 P31
 
9
 製品サービス関連規制の違反に対する処罰
×
 -

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10実績
掲載頁
  社会（労働）    
  マネジメントアプローチ
 
○
 P33-39
パフォーマンス
LA
1
 雇用の種類・雇用契約及び地域別の総労働力
○
 P33
 
2
 従業員の総離職数及び率の年齢・性別・地域の内訳
○
 P33
 
3
 フルタイム従業員への給付金
○
 P36
 
4
 団体交渉協定の対象となる従業員の割合
○
 P33
 
5
 労働協約に定められているかどうかも含め業務変更に関する最低通知期間
×
 -
 
6
 労働安全衛生員会の対象としている従業員
○
 P33、P38
 
7
 地域別の障害、業務上疾病、損失日数、欠勤割合・業務上の死亡者数
○
 P38
 
8
 深刻な病気にかんする支援・研修
○
 P39
 
9
 健康と安全に関する労働組合協約
○
 P38-39
 
10
 従業員カテゴリー別の従業員あたり年間平均研修時間
○
 P34、P35
 
11
 生涯学習プログラム
○
 P37
 
12
 定期的なキャリアパス及び能力開発の検討
○
 P35-37
 
13
 性別・年齢・その他経営管理職の構成・内訳
○
 P35
 
14
 従業員のカテゴリー別の基本給与の男女比
×
 -

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10実績
掲載頁
  社会（人権）    
  マネジメントアプローチ
 
○
 P34
パフォーマンス
HR
1
 人権について適性審査を受けた重大な投資協定の割合
×
 -
 
2
 人権に関する適性審査を受けたおもなサプライヤーの割合ととられた措置
○
 P41-42
 
3
 人権に関する研修をうけた従業員の割合
○
 P34
 
4
 差別事例の総件数ととられた措置
×
 -
 
5
 結社の自由及び団体交渉の権利行使がリスクにさらされるかもしれないと判断された業務
×
 -
 
6
 児童労働の事例に関してリスクがあると判断された業務とその防止の対策
○
 P41-42、P16
 
7
 強制労働の事例に関してリスクがあると判断された業務とその防止の対策
○
 P41-42、P16
 
8
 業務に関連する人権の側面に関する組織の方針
×
 -
 
9
 先住民の権利に関する違反事例の総件数と取られた措置
×
 -

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10実績
掲載頁
  社会    
  マネジメントアプローチ
 
○
 P43-46
パフォーマンス
SO
1
 組織の活動により影響を受ける地域への影響管理方針
×
 -
 
2
 不正行為の関連するリスクの分析を行った事業単位の割合と総数
○
 P26
 
3
 組織の不正行為対策の方針・研修
○
 P24-25
 
4
 不正行為事例に対応してとられた措置
×
 -
 
5
 公共政策の位置づけ及び公共政策開発への参加及びロビー活動
○
 P77
 
6
 政党・政治家への献金
×
 -
 
7
 競争阻害行為に対する法的訴訟
×
 -
 
8
 法律および規制の違反に対する処罰
×
 -